「独学で宅建に合格する」、合格率15%前後でも本当にそんなことが言えますか?

“宅建=独学”のワナ・・・、アナタは大丈夫?

「宅建程度なら独学で合格できる」。そんな言葉を真に受けて、独学で宅建に挑んだことがあるという受験生も多いのではないでしょうか?
もしくは、「独学で挑戦しようと思って参考書を買ったけれど、意外と難しくて挫折してしまった」というケースも多々あるかもしれませんね。
かくいう私も、実は恥ずかしながらそんな独学挑戦者の一人。
「宅建など独学で十分!」と根拠のない自信から、100%市販のテキストで独学したのみで試験に臨み、そして当然のことながら不合格となってしまいました。

今から宅建に独学で挑戦しようというアナタ、単刀直入に伺いますが、本当に大丈夫でしょうか?
何となくのイメージで、独学受験を決意していませんか?
試験範囲となる科目がどんなものなのか、ちゃんとお分かりでしょうか?
宅建ではあらゆる法律の基本となる、しかも膨大な条文数を誇る「民法」の他、「借地借家法」、「不動産登記法」、「宅地建物取引業法」などの専門科目、それだけではなく「税法」や「住宅金融支援機構法」など、実に多岐に渡ります。
すでに業界において実務経験を有するような方であれば、前提知識があるので独学でも取り組みやすいかもしれませんが、全くの未経験でイチから学習する場合には、きっと自分だけの力でマスターするのは難しいでしょう。
これでもまだ、「宅建など独学で大丈夫!」と言い切れるでしょうか?

さらに、宅建の合格率は各回15%前後となっています。
一般的には簡単というイメージが強い資格試験ではありますが、実は10人受験して2人合格するかしないかの難関なのです。
そのために、巷では宅建対策として予備校や通信教育の専門講座が数多く開講されています。
もちろん、独学で宅建に合格する受験生はいますが、実際にはそうしたケースはごく一部。
合格率15%のフタを開けてみれば、予備校や通信教育などでプロによる対策を受けた方がほとんどなのです。

「宅建なら独学でOK」。
実務経験や法律学習の経験もないのに、ただ単に思い込みからそのように信じ、独学受験をしようとしているならば、大変危険です。
このページですでにご紹介してきたとおり、宅建は皆さんが想像している以上に難しい試験であることは明らか。
私のように宅建受験で無駄な失敗をしないためには、合格のためにしっかりとした対策を練る必要があるのです。

このサイトでは、私自身の独学(失敗)体験談をご紹介すると共に、“無理なく学べて本当に合格に近い学習法”とはどんな方法なのかを検証していきたいと思います。
「宅建など独学で十分」と決め付ける前に、ぜひご一読いただきたいコンテンツばかりです。
これから宅建受験をお考えの方は、どうぞご参考になさってみてくださいね!